昭和40年2月6日設立認可(建設省認可東計第1号)
(1)
安全対策事業(安全講習会、法令通達の普及徹底等)
− 「移動式クレーン運転士安全衛生教育」は員外も対象としている。
(2)
経営合理化促進事業
(3)
教育、情報、広報に関する事業
(4)
福利厚生事業
(5)
高速道路料金後納制度の利用
(6)
組合員企業の近代化促進事業
Copyright (C)2000 Tokyo kensetsu jyuki kyodo kumiai. All rights Reserved